用語集
第一種電気工事士試験 の重要用語
試験で問われる110の重要用語を、意味・試験での問われ方・覚え方つきで整理しました。「〇〇とは？」がすぐ分かります。
用語一覧（110語）
PF管は自己消火性があり露出・隠ぺい配線に使える。CD管は自己消火性がなく直接コンクリート埋設専用。→CD管はオレンジ色で識別。燃えやすいため埋込専用。PF管は単層・複層があり用途が広い。始動時Y結線で各相電圧を1/√3に下げ、始動電流と始動トルクを全電圧の1/3に抑える。→始動時Y、運転時Δに切替え過大な始動電流を防ぐ。始動トルクも1/3になる欠点がある。√3倍。線間電圧＝√3×相電圧。線電流と相電流は等しい。→Y結線は電圧が√3倍・電流は等しい。Δ結線は逆に電流が√3倍・電圧は等しい。静電力は2電荷の積に比例し、電荷間距離の2乗に反比例する（逆2乗の法則）。→F=k・Q1Q2/r²。距離が2倍になると力は1/4に減る。真空中の比例定数k≒9×10⁹。回路の電線を一括して挟むと往復電流が打ち消し合い、差分として現れる漏れ電流を検出できる。→回路を切らず測定可能。負荷電流は1線を挟んで測り、漏れ電流は全線を一括で挟んで測る。W=½LI²〔J〕。インダクタンスLのコイルに電流Iが流れると磁気エネルギーとして蓄えられる。→電流の2乗に比例。コンデンサの静電エネルギーW=½CV²と対をなす関係。Q＝I²Rt〔J〕。電力P＝I²Rにより発熱し、1J＝約0.24cal。→発熱量は電流の2乗・抵抗・時間に比例。電熱器設計や電線の温度上昇評価の基礎。開口部は下向きに取り付け、終端部は閉そくする。造営材を貫通させず、原則D種接地を施す。→支持点間距離は2m以下。湿気・水気のある場所や造営材貫通は不可。開口部は人が触れぬ下向き。低圧(600V以下)で受電し構内で使用する工作物。小出力発電設備を含み、構外に電線路がないもの。→一般住宅や小規模店舗が該当。高圧受電や大規模な発電設備は自家用電気工作物に区分される。P＝√3×線間電圧V×線電流I×力率cosθ〔W〕。単相の√3倍が基本形。→三相電力は結線に関係なく線間電圧と線電流で表せる。無効電力はQ＝√3VIsinθ。電源電流が最小、合成インピーダンスが最大になる。共振周波数f=1／(2π√LC)。→電流最大の直列共振と逆。共振時は力率1で電源からは有効分だけが流れる。負荷の不平衡で各機器にかかる電圧が偏り、軽負荷側に過電圧が加わり機器が焼損する。→断線時は両相の負荷が直列になり抵抗比で電圧配分。ゆえに中性線にヒューズを入れない。一般用を扱う営業所ごとに、第一種免状保持者か第二種取得後3年以上の実務経験者を選任する。→電気工事業法に基づく。作業者の指導監督を担う。登録電気工事業者に選任が義務付けられる。交流実効値→交流実効値は、正弦波では最大値の1/√2である点にその特徴があり、点検の際には最大値との関係を確認することが重要である。異常を放置すると最大…力率→力率は皮相電力に対する有効電力の割合であり、点検では有効電力・電圧・電流の関係を確認することが重要である。異常を放置すると電力の実態を見誤る…作業に従事するときは電気工事士免状を携帯しなければならない。免状は都道府県知事が交付する。→電気工事士法の義務。氏名変更時は書換え、汚損や紛失のときは再交付を知事に申請する。分岐線の許容電流が幹線遮断器の55%以上なら省略可、35～55%は8m以下、それ未満は3m以下。→原則は分岐点に遮断器を設けるが、太さの比率に応じ3m・8m・制限なしの緩和がある。保安上の責任分界点付近に設け、構内事故時に自家用設備を電力系統から切り離す開閉器。→電力会社と需要家の責任分界を明確にし、構内事故の系統への波及を防ぐ。手動又は自動で開放。並列は各容量の和、直列は各容量の逆数の和の逆数となる（抵抗の合成と逆の関係）。→並列C=C1+C2、直列1/C=1/C1+1/C2。同容量2個なら並列で2倍、直列で1/2になる。回路が正しくつながっているか、断線や誤結線がないかを抵抗レンジ等で確認する試験。→通電前に無電圧で行う。導通があれば抵抗はほぼ0。極性や配線の誤りの発見に用いる。電源3線のうち任意の2線を入れ替える。相順が逆転し回転磁界の向きが反転する。→三相の相順で回転磁界の向きが決まる。2線入替で反転する。3線全部替えると元に戻る。車両等の重量物の圧力を受ける場所は1.2m以上、その他は0.6m以上の深さに埋設する。→直接埋設式は堅ろうなトラフ等に収める。ほかに管路式・暗きょ式があり、ケーブルを使用する。抵抗は導体の長さに比例し、断面積に反比例する。R=ρL/A で表される。→抵抗率ρを用いR=ρL/A。長さ2倍で抵抗2倍、断面積2倍で1/2、直径2倍なら1/4になる。断路器は負荷電流を開閉できないため、必ず無負荷で操作する。遮断器を切ってから開放する。→投入は断路器→遮断器の順、遮断は遮断器→断路器の順。負荷電流開閉はアーク事故の危険がある。誘導リアクタンスと容量リアクタンスが等しく打ち消し合うとき。回路は純抵抗となる。→共振時XL=XC、インピーダンスは最小Rで電流最大。共振周波数f=1/(2π√LC)。H=I／(2πr)〔A/m〕。電流Iに比例し、導体からの距離rに反比例する。→磁界の向きは右ねじの法則で決まる。円形コイル中心の磁界はH=I/2r。取付け＝先に接地側金具を接地極へ、その後に電路側金具を電路へ／取外し＝先に電路側、後に接地側。検電器で無電圧確認後に取り付ける→誤送電・他回路からの誘導による感電を防止する。作業中は「通電禁止」表示も行う。目視点検→絶縁抵抗→接地抵抗→導通試験の順に確認し、最後に通電して動作を確認する。→通電前に絶縁・接地・導通を確かめるのが原則。異常があれば通電しない。順序を誤らないこと。連続使用できる最高許容温度で区分し、A種105℃、E種120℃、B種130℃、F種155℃、H種180℃。→許容温度を超えると絶縁が劣化し寿命が縮む。機器の温度上昇限度はこのクラスで決まる。絶縁破壊電圧試験（新油で30kV以上等）／全酸価試験（酸価の増加で劣化判定）／水分・外観の確認→絶縁油は吸湿・酸化で劣化する。呼吸作用を抑えるコンサベータ等も対策。最大使用電圧の1.5倍の交流電圧を連続10分間印加。ケーブルの場合は直流で交流試験電圧の2倍の値でも可→最大使用電圧＝公称電圧×1.15/1.1（6.6kV→6.9kV、試験電圧10,350V）。計算問題の定番。浮動充電（整流器・蓄電池・負荷を並列接続し常時充電しながら負荷へ供給）が基本。均等充電は各セルの電圧のばらつきを整えるため定期的に行う→停電時は蓄電池が無瞬断で負荷を継続する。触媒栓式は補水が少なくてすむ。雷や開閉による異常電圧(サージ)を大地へ放電し、機器の絶縁を過電圧から保護する。A種接地を施す。→高圧架空電線から受電する需要場所の引込口に施設。避雷器の接地はA種(10Ω以下)とする。同期速度と回転子速度の差の割合。s=(Ns−N)/Ns で、負荷が重いほど大きくなる。→回転子は同期速度よりわずかに遅れて回る。全負荷で数%。s=0では回転磁界と同速でトルク0。電動機定格電流の合計が50A以下は1.25倍、超は1.1倍し、他負荷の電流を加えた値以上とする。→始動電流を見込みIM合計≤50Aで1.25倍、>50Aで1.1倍、これに電熱等の電流IHを加算する。電線が密集すると放熱が悪く温度上昇するため、本数に応じた電流減少係数を掛け低減する。→3本以下0.70、4本0.63、5～6本0.56。管内本数が増すほど許容電流を小さくする。電気抵抗を増加させず、電線の引張強さを20%以上減少させないこと。接続部は絶縁を復旧する。→接続部はスリーブ等で確実に施工。抵抗増加・強度低下・裸のまま放置を避け、被覆同等に処置。事故点に最も近い遮断器が先に動作し、上位（電源側）は動作しない選択遮断（時限差）。→停電範囲を最小化するのが目的。上位ほど動作時限を長く設定する時限協調が基本。定格20A以下のコンセント。電線は直径1.6mm（断面積2mm²）以上を使用する。→分岐回路は遮断器の定格で電線太さとコンセント定格が決まる。30A回路は2.6mm・20〜30Aコンセント。進相コンデンサ→進相コンデンサは、遅れ無効電力を補償して力率を改善する機器であり、受電設備の電流低減に使われる。異常を放置すると電圧上昇や共振を招き、点検で…D=WS²／(8T)〔m〕。径間が長いほど、また電線が重いほどたるみは大きくなる。→張力Tを大きくするとたるみは小さくなるが電線への負担が増える。電線実長L≒S+8D²/3S。漏電遮断器→漏電遮断器は過電流遮断器とは検出対象が異なり、感電や火災の保護を担う。異常を放置すると保護が働かないおそれがある。点検では定格感度電流と動作…短絡電流Is＝定格電流×100／%Z。遮断器の遮断容量は想定される短絡電流以上が必要。→%インピーダンスが小さいほど短絡電流は大きい。電源に近い箇所ほど大電流になる。損失は電流の2乗に比例（P=I²R）。同じ電力なら電圧を高くし電流を下げると損失は減る。→三相3線式の線路損失は3I²R、単相2線式は2I²R。送電電圧を高くする理由。e＝35.6×L×I／(1000×A)〔V〕。L:亘長m、I:電流A、A:断面積mm²。→銅導体の抵抗率から導く近似式。三相3線式は30.8、単相3線式は17.8を用いる。需要率＝最大需要電力÷負荷設備容量×100〔％〕。設備の同時使用度合いを示す。→全負荷が同時に使われないため需要率は100％以下。幹線や変圧器容量の算定に用いる。架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル。3心一括はCVT（トリプレックス）。→CVは耐熱性が高く高圧配電で多用。VVFは600V低圧屋内、EMは環境配慮のエコケーブル。架橋ポリエチレン絶縁体に水と電界の作用で樹枝状の劣化路（水トリー）が成長し、絶縁破壊に至る現象→水の浸入防止（遮水層付きケーブル）や E-E タイプの採用が対策。遮断器（VCB等）＝短絡電流まで遮断できる／負荷開閉器（LBS）＝負荷電流の開閉のみ（短絡電流は限流ヒューズが遮断）／断路器（DS）＝無負荷時の開閉のみ→PF・S形はLBS＋限流ヒューズの組合せで主遮断装置を構成する。VTとCTを一体化した計器用変成器で、取引用電力量計（Wh計）と組み合わせて受電電力量を計量する→電力会社の財産（封印あり）。計量法に基づく検定付き計器を使用。出力＝√3×変圧器1台の定格容量（Δ-Δの57.7%）／設備利用率＝86.6%（√3/2）→単相変圧器2台で三相負荷に供給できるのが利点。出力＝√3×変圧器1台の容量。利用率≒86.6%、Δ結線に対する出力比≒57.7%。→3台のΔ結線から1台が故障してもV結線で三相供給を継続できる利点がある。点検を行う面＝0.6m以上／操作を行う面＝1.0m＋扉幅以上／溶接構造等の面＝0.2m以上。屋外設置では建物から3m以上離す（不燃材料の壁等の場合を除く）→消防法・火災予防条例に基づく基準。搬入路・換気も考慮する。CB形：遮断器＋過電流継電器等で保護。容量制限なし／PF・S形：限流ヒューズ（PF）＋高圧交流負荷開閉器（LBS）の組合せ。設備容量300kV・A以下に限る→PF・S形は簡素で経済的だが、ヒューズ溶断後は欠相のおそれがあるためストライカ引外し方式とする。開路→開閉器に施錠・通電禁止表示→検電器で無電圧確認→残留電荷の放電→短絡接地器具の取付け→作業。復電時は接地器具を外し人員確認後に投入→「検電→放電→接地」の順序を並べ替える問題が定番。短絡接地は誤通電・誘導への備え。Ed≒0.9E。単相半波整流ではEd≒0.45Eとなり、全波の半分になる。→全波はブリッジ整流などで両半サイクルを利用。脈流を平滑コンデンサで直流に近づける。鉄損（無負荷損）＝銅損（負荷損）となる負荷のとき効率が最大になる。→鉄損は負荷に無関係で一定、銅損は負荷電流の2乗に比例。両者が等しい点で損失割合が最小。Δ-Δ＝第3高調波が循環し波形ひずみが小さい・1台故障時V-V運転可／Y-Y＝中性点接地可だが第3高調波の問題／Δ-Y・Y-Δ＝昇圧・降圧用（30°の位相差）→V-V結線は単相変圧器2台で三相供給でき、設備利用率86.6%。高圧巻線と低圧巻線の間に接地した金属板（混触防止板）を設けた変圧器。高低圧の混触を防ぎ、低圧側を非接地系で使える（B種接地は混触防止板に施す）→病院の医療用電気設備など、非接地配線方式が必要な場所で使われる。N=E・A／(F・U・M)。E照度、A面積、F1灯光束、U照明率、M保守率。→保守率Mは経年の汚れ・劣化を見込む係数（1未満）。照明率Uは室指数などで決まる。計器用変成器→計器用変成器は、高電圧又は大電流を計器用の値に変換する機器である。VT（計器用変圧器）とCT（変流器）で扱いが異なり、点検では二次側の開放や…コンデンサ容量の6%（第5調波が大きい場合は13%）。突入電流の抑制と高調波（第5調波）対策のため→6%リアクトルで合成回路が第5調波に対して誘導性となり、高調波拡大を防ぐ。開路後に残留電荷による感電を防ぐため。放電コイル（短時間で放電・再投入が多い設備）または放電抵抗（コンデンサ内蔵）で残留電荷を放電する→放電コイルは5秒以内に50V以下、内蔵放電抵抗は3分程度で75V以下に低下させる。雷などの過電圧（サージ）を大地に放電して機器を保護し、放電後は続流を遮断して原状に復帰する。現在は酸化亜鉛（ZnO）素子が主流（直列ギャップ不要）→A種接地（接地線14mm²以上）。受電電力500kW以上の需要場所の引込口等に施設義務。公称電圧2V/セル。放電すると希硫酸の比重が低下する。容量は〔A·h〕で表す。→アルカリ蓄電池（ニッケルカドミウム）は1.2V/セル。据置・非常用電源に用いる。Ns＝120f／p〔min⁻¹〕。実回転数は滑りs分だけ低いN＝Ns(1−s)。→極数が多いほど、周波数が低いほど遅い。4極60Hzで1800、50Hzで1500min⁻¹。需要率＝最大需要電力÷設備容量×100／負荷率＝平均需要電力÷最大需要電力×100／不等率＝各負荷の最大需要電力の和÷合成最大需要電力（≧1）→不等率だけ1以上になる（％でない）点が特徴。変圧器容量の算定問題で組み合わせて使う。ケーブル遮へい層の切断端に電界（電気力線）が集中するのを緩和し、沿面放電・絶縁破壊を防ぐため→端末処理には耐塩害用・屋内用等の種類がある。ゴムとう管形端末なども同じ原理。DS：断路器（無負荷開閉）／LBS：高圧交流負荷開閉器／PC：高圧カットアウト（変圧器300kV・A以下の開閉）／ZCT：零相変流器（地絡検出）／VT：計器用変圧器／CT：変流器→単線結線図で各機器の位置と役割を答える問題が毎回出る。DSは負荷電流を開閉できない点に注意。GR付PAS（区分開閉器・責任分界点）→ 高圧ケーブル → 断路器（DS）→ 計器用変成器（VT・CT）→ 主遮断装置（CB または PF・S）→ 変圧器・進相コンデンサ→取引用計量のVCT・電力量計は受電点付近に設ける（DSの前後どちらに置くかは電力会社の指定・方式による）。主遮断装置まわりはCB形かPF・S…T＝変圧器用／M＝電動機用／C＝コンデンサ用／G＝一般用→限流ヒューズは短絡電流を限流遮断でき、小形で遮断容量が大きい。150 ÷ 1線地絡電流〔Ω〕以下が原則（高低圧混触時に低圧側の対地電圧上昇を150V以下に抑える）。1〜2秒以内に自動遮断する装置があれば300÷Ig、1秒以内なら600÷Igに緩和→B種は変圧器の低圧側中性点（または1端子）に施す。混触防止板付き変圧器の場合は別扱い。2m以下。接触防護措置を施し垂直に取り付ける場合は6m以下でよい。→支持点間隔はたるみ・脱落防止のため規定。垂直配線かつ接触防護された箇所のみ6m以下まで緩和。ネオン電線を用い、がいしで支持する。支持点間の距離は1m以下とする。→ネオン変圧器の二次側は高電圧。第一種電気工事士等でないと施工できない特殊作業。展開でき点検できる乾燥した場所が原則。屋外や湿気の多い場所は屋外用を使用する。→大電流の幹線に用いる。金属導体（バー）をダクトに納めた構造で放熱性が良い。2種金属製可とう電線管（プリカチューブ）。振動する電動機の接続部など屈曲部に使う。→1種より機械的強度・防水性が高く、可とう性があり自由に曲げられるのが特徴。直接埋設式（トラフ等で防護・重量物圧力下1.2m以上）／管路式（FEP管等に収める）／暗きょ式（共同溝等・耐燃措置）→使用できるのはケーブルのみ。管路式の管にはFEP（波付硬質合成樹脂管）が広く使われる。使用電圧60V以下。絶縁変圧器の二次側に設け、二次短絡電流や過電流遮断器にも制限がある。→ベル・インターホン・遠隔操作などの弱電流回路。低圧側と絶縁変圧器で絶縁する。A種：高圧・特高機器、10Ω以下、軟銅線2.6mm以上／B種：変圧器低圧側中性点、150(300/600)÷1線地絡電流、6.6kV高圧受電では2.6mm以上／C種：300V超低圧、10Ω以下／D種：300V以下、100Ω以下（C・Dは1.6mm以上、0.5秒遮断で500Ω）→一種ではB種の計算（Igから抵抗値算出）が加わる。B種接地線は高圧結合変圧器で2.6mm以上（特別高圧結合の場合は4mm以上）——電技解釈1…高圧架空電線路から供給を受ける受電電力500kW以上の需要場所の引込口に施設。接地はA種接地工事→雷サージから機器を保護する。避雷器の接地=A種は接地問題の定番組合せ。1.2mm以上。コンクリートに直接埋め込む金属管は、機械的強度の確保のため厚さ1.2mm以上とする。→露出・点検できる隠ぺい場所は1mm以上でよいが、埋込は1.2mm以上が必要。薄鋼電線管(約1.6mm)でも厚さ要件は満たす。管内径の6倍以上。ケーブルの曲げ半径も仕上外径のおおむね6倍以上が目安。→急な曲げは絶縁被覆や導体を傷める。6倍以上で電線の損傷や通線困難を防ぐ。高圧ケーブル端末→高圧ケーブル端末は施工品質が事故率に直結する重要箇所である。点検ではストレス処理、シールド接地、清掃を確認する必要があり、異常を放置すると部…絶縁抵抗測定／直流漏れ電流測定（漏れ電流の増加・不安定で劣化判定）／絶縁耐力試験／部分放電測定・誘電正接（tanδ）測定→直流漏れ電流法は現場で広く使われる。時間とともに電流が増加する場合は要注意。電位降下法。被測定極E・補助極P・Cを一直線に約10m間隔で配置して測定する。→E-P-Cを直線状に離して電流を流し電位差から抵抗を求める。3電極法ともいう。三相電源の相順（相回転方向R-S-T）を確認する。電動機の逆回転防止に用いる。→接続後に相順を誤ると電動機が逆転する。検相器で正相を確認してから結線する。電路の充電（電圧）の有無を確認する。低圧用と高圧用があり用途に合う定格を使う。→相順を調べる検相器とは目的が異なる。作業前の無電圧確認に必須の器具。誤通電・他回路からの誘導・残留電荷による感電を防ぐため、作業箇所を短絡接地する。→検電で無電圧を確認した後に取り付け、作業終了まで外さないのが原則。対地電圧150V以下0.1MΩ、150V超300V以下0.2MΩ、300V超0.4MΩ以上。→電技第58条の基準。使用電圧の区分で規定され、測定は絶縁抵抗計で行う。絶縁抵抗測定→絶縁抵抗測定は、回路と大地又は回路相互の絶縁状態を確認する試験である。点検では測定電圧と接続機器の切離しを確認することが重要であり、これを怠…保護具（人体に着ける）＝電気用ゴム手袋・電気用帽子・電気用ゴム袖・絶縁靴／防具（電路に取り付ける）＝絶縁管・絶縁シート等。いずれも6か月以内ごとに1回、絶縁性能を自主検査する→使用前点検も義務。7,000V以下用など電圧区分がある。最大使用電圧の1.5倍を10分間連続印加し、絶縁破壊しないことを確認する。→交流試験電圧は最大使用電圧×1.5。6600V回路では約10350V。直流試験は交流値の2倍。月次点検＝外観点検・電圧電流等の測定・異音異臭の確認（無停電）／年次点検＝停電して絶縁抵抗測定・接地抵抗測定・保護継電器試験等を行う→保安規程に基づき電気主任技術者（または外部委託）が実施する。主任電気技術者→主任電気技術者は、事業用電気工作物の保安監督を行う技術者である。異常を放置すると、保安管理責任が不明確になるおそれがあり、工事計画の不備は無…使用開始前に設置者が定め、経済産業大臣に届け出る。従業者はこれを守る義務がある。→自主保安体制の基本。工事・維持・運用の保安に関する事項を定め、変更時も届け出る。免状交付日から5年以内ごとに定期講習を受講（自家用電気工作物の保安に関する講習）→二種にはない一種特有の義務。受講しないと免状返納命令の対象になり得る。工事に着手する前に、経済産業大臣へ工事計画を届け出る（工事計画届出）。→受電電圧や設備規模で届出の対象が決まる。安全確保のための事前審査を受ける。C種10Ω以下、D種100Ω以下。0.5秒以内に自動遮断すれば各500Ω以下でよい。→C種は300V超の低圧機器、D種は300V以下の低圧機器の外箱等。地絡遮断連動で緩和。ひし形PSEマーク（◇の中にPSE）。特定以外は丸形PSEマーク。適合品にのみ表示。→特定電気用品は危険度が高くひし形。届出事業者が検査し表示、未表示品は販売禁止。電気事業用・一般用以外で、高圧・特別高圧（600Vを超える電圧）で受電する需要設備など。→小規模発電設備を持つ場合も該当する。工事には第一種電気工事士等の資格が必要。自家用（500kW未満）の電気工事：第一種電気工事士／うち600V以下の簡易電気工事：認定電気工事従事者でも可／ネオン工事・非常用予備発電装置工事：特種電気工事資格者→「ネオンと非常用発電は一種でも不可（特種が必要）」が最頻出のひっかけ。第二種電気工事士→第二種電気工事士は、一般用電気工作物等の電気工事を扱う資格である。異常を放置すると、自家用高圧工事までできると誤解するおそれがあり、資格範囲…低圧600V以下、高圧600V超7000V以下、特別高圧7000V超。直流は750V以下が低圧。→低圧は交流600V・直流750V以下。7000Vを超えると特別高圧。区分で保安規制が変わる。工事・維持・運用を規制して公共の安全を確保し、あわせて環境の保全を図ること。→電気事業の健全な発達に加え、電気工作物の保安確保が柱。政令・省令で具体化される。受電機器一式を金属箱に収めた設備。省スペースで感電・延焼の危険が少なく信頼性が高い。→主遮断装置でCB形とPF・S形に分かれる。屋外設置も可能で現地工事を簡略化できる。設備容量300kVA以下。限流ヒューズPFと高圧交流負荷開閉器LBSを組合せる方式。→300kVA超はCB形（遮断器）を使用。PF・S形は小規模受電向けで経済的。UGS（地中線用地絡継電装置付き高圧交流負荷開閉器）。地絡を検出して区分遮断する。→架空引込のPAS（気中負荷開閉器）に相当する地中版。構外への波及事故防止が目的。コンデンサ投入時の突入電流を抑え、第5調波など高調波による波形ひずみの拡大を防ぐ。→容量はコンデンサの6%が標準（高調波が多い所は13%）。コンデンサと直列に接続する。断路器→断路器は無負荷状態で回路を切り離すための機器であり、保守点検時の隔離に使用する。誤って負荷電流を遮断しようとするとアーク事故を招くおそれがあ…零相変流器ZCTで地絡電流を検出し地絡継電器GRで遮断。方向性にはDGRを用いる。→ZCTが地絡時の零相電流を捉えGRが動作。もらい事故防止には方向性DGRが有効。
登録は1分・クレジットカード不要。無料のまま練習・暗記カード・模試まで使えます。